不動産はさまざまな用途で売買されています。高い買い物なのでできるだけ立地条件のいい場所を購入したいものですよね。いい不動産を購入するには現地調査が欠かせません。
本記事では不動産の現地調査の必要性とポイントを紹介します。
昔から納得がいく家を建てるには、3軒立てないといけないなどといいましたが、実際に3軒も家を建て直すほどのゆとりのある方は多くありません。ならば失敗しないためのちょっとした工夫も必要です。
その工夫をするかしないかで、納得のいく不動産を購入できかできないかが決まります。その工夫こそが不動産の現地調査です。
不動産の購入の際に現地調査を行う大きな目的は、現地に赴いて物件がどんなものなのかを目で確認するためです。目的の不動産の場所や建物がある場合には建物の状態を確認できます。
さらに周辺にはどんなものがあるのかも確認できます。もちろん一生の買い物なので、現地を自分の目で確かめない方はほとんどいないはずです。しかし現地調査でどこを見ればいいかわからなければ意味がありません。
そこで重要なのが不動産の現地調査のポイントです。また、あまりありませんが、役所調査や登記簿で取得した情報に誤りがないかどうかを確認するのにも役立ちます。
ここでは実際に不動産の現地調査を行う場合に重要な、ポイントを5つ紹介していくのでぜひ参考にしてみてください。
購入予定の不動産が住宅街だった場合に必ず確認したいのが隣の土地との境界や越境物の確認です。最近の住宅街は隣接する土地との境界がわかりやすいように境界石などがありますが、一応確認して把握しておく必要があります。
もし境界や境界石が見当たらない場合、引越ししてから近隣トラブルになりかねません。必ず境界・境界石をチェックしてください。このときメジャーなどを持って行くと、地積測量図との大きさの違いなども確認できます。
ほかにも購入予定の不動産に近隣の私物などがあった場合(越境物)、購入後のトラブルになる可能性があるので、この場合は購入決定後に近隣の方々へお話をしてどけてもらうことも検討しなくてはなりません。
・植物(木の枝や葉)
・ブロック
・屋根
・配管
これは土地の傾きや高低の有無や、土地の形などのチェックです。ほかにも地質などもチェックしておく必要があります。乾いているときは普通でも雨が降ったらドロドロになってしまうケースは対策が必要です。
また、日本は地震が多い国ですので、液状化現象などが起きていないかどうかの確認も必要です。万が一購入を予定している不動産に高低や土壌・形状に不備がある場合(不整形地)や、土壌に問題がある場合には造成工事も検討しなくてはなりません。
購入した不動産に住宅を建設するためには『※建物の敷地は4m以上の幅員の道路に2m以上接すること』が義務付けられているので、接道の幅が法律で決められている広さかどうかをチェックする必要があります。
前面道路のチェックは幅員・接道の長さ・舗装状況・歩道の有無です。なぜ前面道路の幅や隣接する長さが決められているのかですが、これは万が一救急車の助けが必要になったときなどの、緊急車両が通れる広さが必要だからです。
その土地で暮らすために必要なものといえば、水道・ガス・電気などのライフラインです。そのため、必ずインフラ設備がどうなっているのかをチェックしてください。たとえば水道の引き込み位置がどこかなどです。
ガスの場合は都市ガスとプロパンガスでは違うので、その確認と都市ガスの場合は引き込み位置の確認が必要です。また、電気の供給を受けるための電柱がどの位置にあるかや、敷地内の送電線の有無などの確認も重要になります。
最近は本下水の地域も増えているので、本下水かどうかのチェックも必要です。現地調査でわかりにくかった場合には各会社に状況確認をしても問題ありません。
・水道局
・下水道局
・ガス会社
・電力会社
ずっと暮らしていくためには周辺の環境のチェックは欠かせません。たとえば騒音がないかどうかや近隣からの悪臭はないかどうかも重要です。また、近くに大きな建物がなくても将来的にマンションが建つなどの可能性もあります。
その場合には風通しや日当たりに障害が起る可能性も出てきます。また、購入予定の土地の周辺に川がある場合には、災害時の氾濫のリスクや山やがけがある場合の土砂災害のリスクの確認も重要なポイントとなります。
将来的に土地を手放す可能性も考慮するなら、近隣に影響を与えそうな施設の有無の確認も必要です。たとえば火葬場や葬儀場などですね。ほかにも古い住宅街の場合には空き家物件の数なども把握するのも重要なポイントです。
これについては不動産会社に問い合わせたり市役所などで調べてもいいかもしれません。
気になった土地はどんどん現地へと赴いて現地調査を行い、理想的な土地を探してください。そのために本記事がお役に立てば幸いです。
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